一般社団法人 日本メンタルヘルス講師認定協会 J-MOT

日本メンタルヘルス講師認定協会の取り組み

2014年度の精神障害の労災請求件数が1,456件と、過去最多になりました。また2015年12月から新たにストレスチェック制度が施行されるなど、企業においてはメンタルヘルス対策が必須の経営課題となっています。 メンタルヘルス不調を起こさないための第一予防であるメンタルヘルス研修の重要性は更に高まりつつあり、メンタルヘルスケアの推進者として社内にメンタルヘルス講師を持ちたい=メンタルヘルス研修の内製化をしたいという企業の動きも増えています。
日本メンタルヘルス講師認定協会は、高度なメンタルヘルス講師の養成とレベルに応じた適切な認定を行うことで、協会認定のメンタルヘルス講師の資質を確保し、常に質の高い効果的な研修を行うことによって、我が国のメンタルヘルス研修の普及・促進を図り、メンタルヘルス不調の防止と適切な職場復帰の促進、さらには労働者の働きがいと生産性向上により企業経営に寄与することを目的としています。
また、協会認定のメンタルヘルス講師としての認知度向上と社会的地位を高め、確立した専門家として成長し続けられるように支援します。

最新記事

  • 2015/5/12 特別賛助会員のエディフィストラーニング社が、キヤノンマーケティングジャパン社 との連名で、「日本メンタルヘルス講師認定協会と業務提携をし、メンタルヘルス講師養成事業を本格展開する」とのニュースリリースを5月12日に発表しました。 詳細は、エディフィストラーニング社の下記サイトをご参照ください。

    http://www.edifist.co.jp/release/

  • 「人事マネジメント」3月号に、協会代表理事の見波利幸による「人事担当者のためのメンタルヘルス研修内製化の進め方」の特集記事が13ページにわたり掲載されました。

    PDF ダウンロードはこちら⇒

    http://www.busi-pub.com/
    HEAD/1503HEAD-B.pdf

  • 2016年3月19日号(3月14日発売)の「週刊東洋経済」のキレる老人の特集にて、協会代表理事の見波利幸が「会社を蝕むシニア社員」のテーマで、4ページにわたり記事を執筆し掲載されました。

  • ・産業カウンセラー協会様の月刊の会報「産業カウンセリング」に協会理事の尾崎健一による「職場の悩みに効くブラックジャック」の連載がスタートしました。第1回のテーマは、「新人部下への上司の不満」です。

  • ・「へるすあっぷ21」4月号より、協会代表理事の見波利幸の執筆による 「職場の不適応」の連載(1年間)がスタートしましたが、2016年4月号より更に1年間の連載が継続されることになりました。


    ▼2016年度の連載タイトルはこちら▼

    ・5月号は「新型うつ社員の職場適応支援」

    ・4月号は「不眠を訴える社員への対応」


    ▼2015年度の連載タイトルはこちら▼

    ・3月号「効果的なメンタルヘルス研修を実施するには?」

    ・2月号「躁状態の社員への対応」

    ・1月号「異動で孤立したケースへの対応」

    ・12月号「自殺企図した社員への職場復帰支援」

    ・11月号「医療機関への受診を拒む社員への対応」

    ・10月号「パーソナリティ障害が疑われるとき」

    ・9月号「再雇用社員の職場適応のポイント」

    ・8月号「新型うつ傾向の社員への対応」

    ・7月号「自己愛傾向のある社員への対応」

    ・6月号「パワーハラスメント問題への対応」

    ・5月号「発達障害が疑われる社員への対応」

    ・4月号「復帰日を延長する若手社員への対応」

    http://www.sociohealth.co.jp/
    magazines/healthup21.html